テクノロジー

不動技研工業（長崎県長崎市）は、風力発電所の開発や安定操業に役立つソリューションを開発している。産学連携で新たなイノベーションを創出する、ものづくりのエンジニアリング企業を取材した。

強靭かつ軽量なアラミド繊維の「トワロン®」と「テクノーラ®」のメーカーである帝人。耐久性が高く、よりサステナブルな製品を通じて、洋上風力発電に新たなソリューションを提供する。

川崎汽船グループのケイライン・ウインド・サービス（KWS）が、洋上風力発電の初期調査などを行う海洋地質調査事業に参入した。新規運用する日本籍の調査船に日本人船員を配乗し、顧客のニーズにマッチしたサービス提供を目指す。

Heavy Duty Pavementsの高荷重用舗装サービスは、表層地盤に極薄の床板を構築して地耐力の最適化を図る。欧州や米国などで実績を積み重ねた工法が、日本の洋上風力発電プロジェクトの着実な推進をサポートする。

日本の浮体式実証で2海域ともにセミサブ型が選定されたように、海外でもセミサブ型の商用化が進む。一方で新たな動きとして、大手企業が連携して日本の浮体式技術を世界最先端に高めようという動きがある。

洋上風力海上作業支援システム(WANOP)は、AIを活用し、10日先までの波の高さや風況、波浪などの情報をグラフィックで確認できる。福岡県北九州市の響灘洋上ウインドファームで活用されており、システム運用実績を積み重ねている。

北海道室蘭市とパワーエックスは今年５月、室蘭港のカーボンニュートラル形成と地域振興に向けた包括連携協定を締結した。MOPAの吉田昌弘氏とパワーエックスの佐藤直紀氏が「北海道のエネルギー変革」をテーマに対談した。

オランダのFibreMax（ファイバーマックス）は、合成繊維製の浮体係留索で国内初となるAiP認証（基本設計承認）を取得した。第14回国際風力発電展 WIND EXPOのアイルエンジニアリングのブースで、日本海事協会（Class NK）の松永常務理事が認証を授与した。

国内の洋上風力発電産業は、欧州から約20年遅れているといわれる。今、日本に必要なものとは何か。海外の最新技術を国内へ導入するアイルエンジニアリングの事業戦略について、代表取締役の玄馬淳氏と、本誌記者で省エネ・脱炭素エキスパートの山下幸恵氏が語り合った。

ナセルの制御を担うヨー旋回部の故障は、莫大な修理費の発生だけでなく、発電機会の逸失につながる。それを防ぐのが、ナブテスコが開発した「CMFS」という画期的なソリューションだ。