注目キーワード

English 日本語

国内事例

ボーリング調査の需要増、洋上風車向け、水深50mが強み、独自工法の中央開発

水深約50mの海底での地盤調査を可能にした「傾動自在型試錐工法」を独自開発し、洋上風力発電プロジェクトの海底地盤調査を手掛けているのが、創業75周年を誇る中央開発。和賀憲洋氏に同社の強みなどについて聞いた。


――主力事業と強みは。
弊社は1946年の創業以来75年にわたり、地盤調査を主力として発展してきました。創業初期には標準貫入試験(SPT)、ウェルポイント工法、シンウォールサンプラーを日本で初めて実用化するなど、国内の地盤調査の技術開発に貢献してきました。

その中で、海域における調査技術の開発にも積極的に取り組み、水深50mでのボーリング工法として「傾動自在型試錐工法」を1965年に開発しました。

「傾動自在型試錐工法」は、海域で一般的に使用されているスパット台船や鋼製櫓(適用水深35m程度)よりも水深の深い50mまで地盤調査ができますので、その点が強みです。

また、海域の地盤調査は陸域の調査と異なり、気象や海象条件の影響が大きいため、安全性や作業効率性が課題となります。「傾動自在型試錐工法」は、荒天時に独立式ガイドパイプを存置したまま退避できますので、安全性を確保しつつ、作業効率の低下につながる再掘削のタイムロスを防止できるメリットがあります。

――調査地域は。
日本国内全域で対応しています。

――洋上風力プロジェクトへの初参入の時期は。
2016年ごろです。

――洋上風力向けの調査依頼が増えていると。
はい、今はそうですね。

――洋上風力プロジェクトでの海底地盤調査の重要性は。
日本列島沿岸部の地盤は数万年前からの海面変動や浸食などによって形成されたと考えられており、現在の海底面から深さ100m程度までは複雑な地層構成が多く存在するものとされています。

海上に巨大な風車を建設する洋上風力発電プロジェクトでは、地盤や基礎に関するリスクを適切に評価して、事業に反映させていく必要がありますので、既存データが少ない海底の地質構造や工学的性質を把握するための地盤調査は重要な位置付けとなります。

プロジェクトを進める過程では、さまざまな問題が発生することがありますが、弊社は創業75周年と長い歴史を持つ会社です。これまでに積み上げたノウハウもあり、経験豊富な専門のスタッフがたくさんいますので、地盤調査の計画段階から現場の対応、室内試験、総合解析等の各段階において、さまざまな問題を解決いたします。

また、弊社は川崎地質と、地盤調査のエキスパートとしてビジネスパートナーシップを提携しています。両社の持つ特化技術を駆使し、洋上風力発電の施設建設に必要な地盤調査について、より良い調査方法を提案させていただきます。

話を聞いた人

中央開発株式会社
東京支社次長兼営業部長
和賀憲洋氏


文:山村敬一

広告お問い合わせ

アクセスランキング

  1. 【速報】三菱商事 第1ラウンド3海域からの撤退を正式表明 関係自治体に動揺広がる
  2. 三菱商事チームの3海域総取りで激震! 「洋上風力第1ラウンド」とは何だったのか?
  3. 【特集】洋上風力「第4ラウンド」の動向まとめ 異例の展開のラウンド事業の行方は?
  4. 北海道GX推進税制が4月にスタート 洋上風力・陸上風力の導入拡大を税控除でバックアップ
  5. 洋上風力「第1ラウンド」はすべて三菱商事系が落札! 圧倒的な低価格の理由は?
  6. 【第2ラウンド深堀り解説①】第2ラウンド4海域 それぞれ別々の企業連合が選定事業者に
  7. 大成建設、東洋建設をTOBで完全子会社化へ 洋上風力事業などを強化
  8. 三菱商事系コンソ 第1ラウンド事業の実施体制固まる
  9. 【特別企画】洋上風力トップ3社が熱い議論、日本が直面する課題と解決策とは?
  10. 【洋上風力第2ラウンド】秋田県男鹿市・潟上市・秋田市沖 3年後の運転開始に向け陸上工事が本格化

フリーマガジン

「WIND JOURNAL」

vol.08 | ¥0
2025/2/19発行

お詫びと訂正