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横浜で洋上風力の国際会議が開催! 日揮など注目3企業の出展ブースや、気になる講演内容をご紹介

「日本国際洋上風力発電会議 2021」が10月12日から13日にかけて、横浜で開催された。世界的に脱炭素化に向けた動きが加速する中、注目を集めている洋上風力発電。会場では、その最前線で活躍するプロフェッショナルたちが熱い議論を交わしていた。

日本に適した洋上風力とは?
専門家らが熱い討論

日本国際洋上風力発電会議は今回で3回目の開催。国内外の企業や研究機関から約500人が来場し、次なるビジネスにつなげるため活発な情報交換をしていた。

会場では、2日間で14のパネルディスカッションやプレゼンテーションが行われた。今回は新型コロナウイルスの影響もあり、海外からリモートで参加する登壇者も目立った。洋上風力関連業界のプロフェッショナルが集まり、自然災害などの巨大リスクへの対応をはじめ、長期的なコスト削減、国内初の大型洋上風力発電である秋田県の事例などについて討論が交わされた。

このうち、日本における浮体式と着床式の動向について話し合われたパネルディスカッションでは、「日本の海は遠浅なので、浮体式を取り入れていくべき」「日本で洋上風力発電を推し進めていくのであれば、国は補助金などの対応も考えるべき」「地元の漁業者との調整が急務」などの意見が出された。

会議にはオランダやアメリカをはじめ、国内外の洋上風力関連業界のプロフェッショナルが登壇。オンラインで参加する登壇者の姿も。

 

会場の注目企業ブースをご紹介

また、会場には洋上風力関連のさまざまな企業のブースが一堂に会した。その一部をご紹介する。

日揮

総合エンジニアリング国内最大手の日揮株式会社は、日本政府の「2050年カーボンニュートラル」を踏まえ、洋上風力やグリーン水素・燃料アンモニアなどの事業に注力している。
今回の会議には以前から付き合いのある外資系企業が多く参加している、と話す同社理事ウィンドパワープロジェクト事業部長の勝岡洋一氏は「外資系の企業からは、日本からの情報発信が薄いことなどもあって、日本のマーケットの“難しさ”の話も出てくる。特に、その企業が日本に拠点を持っているかどうかによって、情報のシェアのレベルが違うのでしょう。一方で、日本の市場が期待されていることもわかる。我々もそういったところで外資系の方々とうまくコミュニケーションをとっていきたいし、海外の進んだ技術や実績をうまく取り込んで日本の風力発電市場のスピードアップを図っていかなければと思う」と語った。

マーシュ ブローカー ジャパン

顧客の立場に立った保険商品を提供し、リスクマネジメント・プログラムを構築しているマーシュ ブローカー ジャパン株式会社。同社マネージングディレクターの増本真一氏は「再エネは自然災害と背中合わせ。何かあっても事業を継続できるよう、私達はお手伝いをしていきたい。脱炭素化に向けて風力発電を推し進めていくことはもちろん大切だが、それと同時に、風力業界の皆さんには良いリスクマネジメント、それを通じた良いファイナンスを掴んでもらいたい」と話した。

港湾空港総合技術センター

港湾・空港整備を推進してきた一般財団法人 港湾空港総合技術センターは近年、脱炭素社会の実現に向けて洋上風力発電に関する調査研究、インフラの海外展開に関する事業にも積極的に取り組む。同法人洋上風力部上席調査役の近本武氏は「日本の洋上風力は始まったばかり。何よりも安全に事業が進むように我々も陰ながら応援したい。日本の将来の目標に向かって、業界全体が前に進んでいってほしい」と期待を込めた。

日本の洋上風力業界はこれからさらに盛り上がっていくだろう。今後も目が離せない。

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