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洋上風力の産業構想力強化に向けた官民協議会が2020年12月にまとめた「洋上風力産業ビジョン」の策定で中心的な役割を担った資源エネルギー庁の菊池沙織氏に聞いた。

洋上風力の産業構想力強化に向けた官民協議会は2020年12月にまとめた「洋上風力産業ビジョン」で、「30年までの10GW」、「40年までの30GW～45GW」の方針を初めて打ち出した。一般社団法人 日本風力発電協会（JWPA）国際部長の上田悦紀氏に聞いた。

資源・エネルギー開発技術、機器・サービスの輸入などを手がけるコスモス商事。海底の掘削装置やROV（遠隔操作型無人潜水機）なども扱っている。同社営業部海洋開発チームリーダーの井藤真一郎氏に、洋上風力発電の普及に向けた課題やその解消策について聞いた。

日本国内のクレーン市場において圧倒的なシェアを誇るタダノは、大規模洋上風力の建設に必要な超大型クローラークレーンの提供体制を整えている。同社国内営業企画部の平井裕司氏に、風力発電分野での展望を聞いた。

洋上風力のメンテナンスに関わる製品の製造・販売を手掛ける土井製作所。海外製品の日本向けカスタマイズも行うという同社の取り組みについて、営業本部長・秋山摂也氏に話を聞いた。

東レインターナショナルの繊維スリングは、長年にわたって様々な重量物の吊り作業に活用されてきた。洋上風力発電の建設にも適するという同社製品の特長について、産業資材部の林隆二氏に聞いた。

再エネ海域利用法が施行された2019年に日本市場へ正式に参入した世界最大の洋上風力発電事業者Orsted（オーステッド）。同社の日本支社であるオーステッド・ジャパン代表取締役社長・笠松純氏に、市場形成を控えて活況を呈する日本の洋上風力市場における事業展望について聞いた。

「日本国際洋上風力発電会議 2021」が10月12日から13日にかけて、横浜で開催された。世界的に脱炭素化に向けた動きが加速する中、注目を集めている洋上風力発電。会場では、その最前線で活躍するプロフェッショナルたちが熱い議論を交わしていた。

1957年の創立以来、地質・地盤調査で国内の市場を牽引してきた応用地質。その技術を活かし、新たな海底地盤調査手法の開発や需要が逼迫している調査用足場の増設・供給などを通じて、洋上風力発電業界のニーズに応える。同社の田中武郎氏、橋本晋一氏に取り組みと強みを聞いた。

1989年に設立されたインター・ドメイン株式会社。当初は海洋開発を目指していたが、1990年代前半から小型風力発電、そして風況調査に路線変更。同社の代表取締役を務める杉本信策氏から、風況調査事業について話を聞いた。