注目キーワード

English 日本語

「風車」の検索結果

洋上風力発電のラウンドにおける価格決定はどうあるべきか。近年の世界的な資材の高騰を受け、日本の風力発電業界がコストダウンを成し遂げて発展を遂げるにはどうしたらよいのかについて、九州大学大学院経済学研究院の堀井伸浩准教授に聞いた。

“再エネ先進国”に学ぶべきこと 経済学の視点からみた日本の風力発電政策

風力発電専門のトレーニング施設・FOMアカデミー(福島県)は、国際機関GWOの認証を得たトレーニングを2022年6月から提供している。1年間で200名超の風車メンテナンス技術者を輩出し、人材育成の側面から日本の風力発電事業を支えている。

年間200名超の風車メンテ技術者を育成! リアルな実践で即戦力磨く「FOMアカデミー」

2030年の再エネ⽐率⽬標達成には、まだまだ課題が山積みだ。それら課題を解決するために、業界を牽引するトップ企業は何に取り組むのか。「三菱重工業」のソリューションについて聞く。

国内外で縦横無尽に活躍 三菱重工業がいま取り組む課題とは?

海外の次世代風力トピックを紹介する“WORLD WIND NEWS”。風力発電といって思い浮かべるのは、どんなデザインだろうか。今回ご紹介するのは、カラフルでポップなチューリップ型の風力発電だ。

世界各地で咲き誇る!? ポップなチューリップ型の風力発電

風力発電で世界をリードする英国発の、タフでハイパワーなポータブル風力発電機「INFINITE AIR12」。電力ネットワークのないオフグリッドの環境下でもたっぷり発電することから、キャンプや登山といったアウトドアや非常用電源として活躍が期待されている。

風さえ吹けば、いつでもどこでも使える! 持ち運べるパワフルな風力発電機

FRP(繊維強化プラスチック)を武器に、日本の産業を支え続けてきた会社がある。1990年代には、国産風車において、ブレードなど主要部品を多数製造してきたスーパーレジン工業だ。洋上風力の国内調達比率アップに向けて、いま再び、同社のFRP技術に注目が集まっている。

FRPのパイオニア「スーパーレジン工業」が、洋上風力の国産化に挑む

九州の最北端にある北九州港は、古くから海・陸交通の要衝として栄えてきた。北九州・響灘地区では洋上風力を柱とする「グリーンエネルギーポートひびき事業」が進められている。北九州市港湾空港局の光武裕次理事(エネルギー産業拠点化推進担当)に聞いた。

「総合拠点化」目指す北九州・響灘地区。佳境迎える「グリーンエネルギーポートひびき事業」

ドイツ南西部のザールラント州ノインキルヒェンに本拠地を置き、ギアレス風力発電機の開発・製造を手掛ける独ベンシス・エナジーはこのほど、主力の一つである「VENSYS115」(定格出力4.1MW)16基をCEF津山ウインドファーム(岡山県津山市)に提供する契約を締結した。2019年に日本の陸上風力発電マーケットに参入して以来、初めて。日本法人のマイケル・ケラー氏が独占インタビューで明らかにした。

ドイツの陸上風車メーカーが日本で初の販売契約、ベンシス・エナジー

1948年の設立以来、ヨーロッパのさまざまな生産設備や技術などを日本に輸入・販売するコーレンスが洋上風力向けに提供しているのが、独ショイエレ社製の自走式搬送車両(SPMT)だ。コーレンスの坂本真之介氏に聞いた。

風車部材輸送車両の引き合い増加、独社製SPMT輸入・販売のコーレンス

1 2

フリーマガジン

「WIND JOURNAL」

vol.10 | ¥0
2026/3/17発行

お詫びと訂正

広告お問い合わせ

アクセスランキング

  1. 秋田県男鹿市のブレード破損事故 23日からブレード撤去と本格調査を開始
  2. 動き出す浮体式産業育成と大水深実証。GI基金事業をテコに世界最先端の技術開発へ
  3. 【JIPテクノサイエンス】最先端の地盤解析ソフトウェアでモノパイルの設計を合理化
  4. 【秋田市 ブレード落下事故を徹底検証】落雷による損傷を把握できないまま運転を継続したのが原因
  5. NEDO、アジア太平洋向け風車・浮体設備の産業技術動向調査の事業者公募を実施
  6. ユーラス西目、最新鋭の大型風車に刷新 更新期を迎えた陸上風力の行方
  7. 【中部電力パワーグリッド】風力発電の受変電コンサルを展開!長期安定運用をサポート
  8. 北九州響灘洋上ウインドファームが運転開始 愛称は「Wind KitaQ 25」
  9. 秋田県男鹿市でブレードが折れる 昨年5月の秋田市の事故と同機種、地理的な条件も酷似
  10. 石川県輪島市検討協議会、浮体式洋上風力の誘致推進を決議 震災復興へ

フリーマガジン

「WIND JOURNAL」

vol.10 | ¥0
2026/3/17発行

お詫びと訂正