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再エネ海域利用法が施行された2019年に日本市場へ正式に参入した世界最大の洋上風力発電事業者Orsted（オーステッド）。同社の日本支社であるオーステッド・ジャパン代表取締役社長・笠松純氏に、市場形成を控えて活況を呈する日本の洋上風力市場における事業展望について聞いた。

「日本国際洋上風力発電会議 2021」が10月12日から13日にかけて、横浜で開催された。世界的に脱炭素化に向けた動きが加速する中、注目を集めている洋上風力発電。会場では、その最前線で活躍するプロフェッショナルたちが熱い議論を交わしていた。

1957年の創立以来、地質・地盤調査で国内の市場を牽引してきた応用地質。その技術を活かし、新たな海底地盤調査手法の開発や需要が逼迫している調査用足場の増設・供給などを通じて、洋上風力発電業界のニーズに応える。同社の田中武郎氏、橋本晋一氏に取り組みと強みを聞いた。

1989年に設立されたインター・ドメイン株式会社。当初は海洋開発を目指していたが、1990年代前半から小型風力発電、そして風況調査に路線変更。同社の代表取締役を務める杉本信策氏から、風況調査事業について話を聞いた。

通信インフラの設置工事を行う会社として設立され、長年、国内外のインフラの構築や保守に携わってきたNECネッツエスアイ。海底通信ケーブルで実績がある同社は、今後どのように洋上風力発電に取り組んでいくのか？　同社ネットワークインフラ事業本部の前川直記氏に話を聞いた。

複合材料の設計・製造を中心に、特殊ハイスペック部品の開発を手掛けるスーパーレジン工業。日本の風力発電黎明期からその技術力を発揮してきた同社が、洋上風力への参入を目指す。同社取締役営業部長の朝倉明夫氏に聞いた。

日本大手の海運会社である川崎汽船。同社グループが2021年6月に設立した洋上風力関連の新会社「ケイライン・ウインド・サービス」について、川崎汽船執行役員の金森聡氏に聞いた。

洋上風力発電装置の主軸用軸受を生産できる世界有数のメーカー、NTN。風力発電装置の主軸用をはじめ、増速機や発電機の軸受を開発・製造し、世界中の顧客に提供している。同社に主力製品・サービスについて話を聞いた。

1943年の創業以来、物理探査技術や現場計測技術など、さまざまな地質調査技術の開発・適用を手掛けてきた川崎地質はこのほど、国内初となる洋上風力発電事業向けに水深50m対応のボーリング用鋼製櫓（やぐら）を三国屋建設と共同開発した。同社の川井康右氏に聞いた。

高い市場シェアを誇る世界的なヘリコプターメーカー、エアバス・ヘリコプターズ。同日本支社の最高執行責任者兼社長ギヨム・ルプランス氏に、洋上風力市場における展望を聞いた。