テクノロジー

足利大学総合研究センター特任教授の永尾 徹氏が11月27日、「風力発電の国産化の動き」というテーマで講演した。永尾氏は「風車の国産化をエネルギー安全保障として明確に位置づけるべき」と訴えた。

2025年9月17日（水）～19日（金）、日本最大の風力発電技術の展示会「WIND　EXPO 秋 第15回国際風力発電展」が幕張メッセで開かれた。過酷な現場でも安心して使用できるタブレット・PCを紹介する。

九州大学洋上風力研究教育センター（RECOW）は、世界最高水準の洋上風力関連研究・教育の拠点づくりを目指している。リレーコラムの2回目は、第1回アジア太平洋洋上風力技術会議（APCOW2024）を開催した副センター長の胡長洪教授に拠点づくりの取り組みを聞いた。

米国スカイスペックス社の「運転分析サービス」は、世界の国々で蓄積したビッグデータを活用して、風力発電機の短期間停止や出力低下の原因を特定する。世界初の高度分析ソリューションが今年8月に日本国内で販売を開始した。

東陽テクニカは、ギヤボックスの潤滑油の異常を早期に検知して、設備のトラブルを未然に防止するシステムを自社開発した。高野俊也社長に、風力発電分野における事業の展望を聞いた。

神戸製鋼グループの神鋼鋼線工業は、「高耐食型セミパラレルワイヤケーブル」を開発し、浮体係留索として日本海事協会の設計承認を取得した。浮体式のあらゆる係留方法に対応できる製品づくりを目指す考えだ。

浮体式洋上風力発電の世界市場で勝ち抜くため、日本企業は低コスト化や量産化などの技術開発に本腰を入れてきた。実証事業の開始や技術研究組合の設立など、新たな動きが活発化している。

昨年3月に設立された「浮体式洋上風力発電技術研究組合（FLOWRA）」。浮体式洋上風力の市場形成と発展に向けて、世界標準の量産化技術の確立と低コスト化の実現を目指す。寺﨑正勝理事長に今後の展望について話を聞いた。

丸紅洋上風力開発を幹事会社とする企業連合が、浮体式実証「秋田県南部沖」の研究開発を開始した。水深約400メートルの海域に、1万5000kW以上の超大型風車2基を設置する。

2040年に向けての電源構成を定める「第7次エネルギー基本計画」が閣議決定された。洋上風力発電の導入拡大を進めるため、エグゼクティブ達は何を考えるのか。「古河電気工業」の再エネ事業における注力ポイントについて聞いた。