投稿一覧

五島市沖が再エネ海域利用法に基づく「促進区域」とされ、風力業界の注目を集める長崎。同地に、洋上風力をはじめとした海洋産業の発展をサポートするNPO法人がある。長崎海洋産業クラスター形成推進協議会の松尾博志氏に話を聞いた。

フィンランドに本拠を置くノキアは、通信インフラの開発ベンダーとしてエネルギーや製造、運輸、物流といった幅広い分野で活躍している。陸上のような通信ネットワークのない洋上風力発電所で、信頼性の高いデータ・音声通信システムをどのように構築するのか？ 欧米で先行するノキアの「プライベートワイヤレス」について、同社の岡崎氏に伺った。

太陽光や風力、バイオマス、地熱、水力といった再エネの開発・導入を積極的に進める九電みらいエナジーの寺﨑正勝常務取締役（事業企画本部長）に、同社の強みや国内最大級の洋上風力プロジェクト「北九州響灘洋上ウインドファーム」（最大220MW）などについて聞いた。

日本でただ一つの風力発電タワー製造工場を持ち、“一社気を吐く”メーカーがある。福島県の会川鉄工だ。同社の代表取締役・会川文雄氏に、日本の風力発電普及に懸ける想いを聞いた。

東京電力ホールディングスの再生可能エネルギー専業会社として2020年4月に分社化して誕生した東京電力リニューアブルパワー。国内水力事業に、新たな電源多様化を加えた四つを事業の柱として、30年代前半までに国内外で新規電源開発と1000億円の利益創出を目指す。同社風力部の池ノ内岳彦部長代理に聞いた。

変圧器やパワーコンディショナ、蓄電池システム、電気自動車（EV）用充電システムなどを手掛ける大手重電メーカーのダイヘンは、「脱炭素社会の実現」に貢献するため、風力発電をはじめとする再生可能エネルギーの活用拡大に貢献する方針を決めた。

1985年の設立以来、天気予報や気象調査で国内をリードしてきた日本気象。風力発電が進む欧州の技術やノウハウをいち早く取り入れ、日本固有の気象条件に適応させた最先端のサービスを提供している。同社環境・エネルギー部部長の高祖研一氏に話を聞いた。

特許を持つ小型の「浮体式交差軸風車」を武器に、この技術の陸上への転用に向けて開発と実証実験（PoC）を進めているのがOKYA。同社の菅野優社長に、「交差軸風車」の特長や農業分野での商用化計画などについて聞いた。

洋上風力の産業構想力強化に向けた官民協議会が2020年12月にまとめた「洋上風力産業ビジョン」の策定で中心的な役割を担った資源エネルギー庁の菊池沙織氏に聞いた。

洋上風力の産業構想力強化に向けた官民協議会は2020年12月にまとめた「洋上風力産業ビジョン」で、「30年までの10GW」、「40年までの30GW～45GW」の方針を初めて打ち出した。一般社団法人 日本風力発電協会（JWPA）国際部長の上田悦紀氏に聞いた。