国内事例

国内海運大手として初めて2050年までに温室効果ガス(GHG）排出量を実質ゼロにする目標を打ち出した商船三井の鍬田博文常務執行役員に、「商船三井グループ 環境ビジョン2.1」や洋上風力プロジェクトなどへの戦略について聞いた。

太陽光や風力、バイオマス、地熱、水力といった再エネの開発・導入を積極的に進める九電みらいエナジーの寺﨑正勝常務取締役（事業企画本部長）に、同社の強みや国内最大級の洋上風力プロジェクト「北九州響灘洋上ウインドファーム」（最大220MW）などについて聞いた。

変圧器やパワーコンディショナ、蓄電池システム、電気自動車（EV）用充電システムなどを手掛ける大手重電メーカーのダイヘンは、「脱炭素社会の実現」に貢献するため、風力発電をはじめとする再生可能エネルギーの活用拡大に貢献する方針を決めた。

1957年の創立以来、地質・地盤調査で国内の市場を牽引してきた応用地質。その技術を活かし、新たな海底地盤調査手法の開発や需要が逼迫している調査用足場の増設・供給などを通じて、洋上風力発電業界のニーズに応える。同社の田中武郎氏、橋本晋一氏に取り組みと強みを聞いた。

1989年に設立されたインター・ドメイン株式会社。当初は海洋開発を目指していたが、1990年代前半から小型風力発電、そして風況調査に路線変更。同社の代表取締役を務める杉本信策氏から、風況調査事業について話を聞いた。

1943年の創業以来、物理探査技術や現場計測技術など、さまざまな地質調査技術の開発・適用を手掛けてきた川崎地質はこのほど、国内初となる洋上風力発電事業向けに水深50m対応のボーリング用鋼製櫓（やぐら）を三国屋建設と共同開発した。同社の川井康右氏に聞いた。

海洋警報装置で国内トップシェアを持つ伊吹工業の新宅章弘社長に、洋上風車向け主力商品のフォグホーン（霧笛）の開発経緯や特長などについて聞いた。

創業以来70年以上にわたり培ってきた海洋電子技術やノウハウを生かし、洋上風力発電事業の環境アセスメント（環境影響評価）に有効な機器提供からO&M（運営・保守）まで一貫したサポートを提供する古野電気の古野清志執⾏役員に、主力事業と強みについて聞いた。

日本国内で船舶や港湾産業、洋上風力発電などを多方面に、化石燃料の代替として注目される水素エンジンの技術やノウハウを提供する企業がある。ベルギーの総合海運グループのCMB、広島県福山市に拠点を置くツネイシグループが戦略提携・出資して2021年7月に設立されたジャパンハイドロだ。社長執行役員の青沼裕氏に、事業戦略などについて聞いた。

世界15ヶ国、25拠点で機械メーカー向けにロボットや工作機械、射出成形機向けの制御ソリューションをOEM提供しているのがオーストリアのKEBA。2011年設立の日本法人のKEBA Japanは三菱電機やデンソーウェーブ、セイコーエプソン、ダイヘンなどに製品を提供している。KEBAは21年4月に日本の風力発電マーケットに参入した。主力は世界シェア3割を誇る風車のブレードの角度を変える制御装置「ピッチサーボドライブ」の2製品。KEBA Japanの代表取締役、村上正和氏に聞いた。