注目キーワード

English 日本語

投稿一覧

GWOのトレーニングを受講した編集部員が、風車1基の定期点検に密着取材した。実際の風車に登って感じた緊張感やリアルな点検作業をリポートする!

ハブ、ナセルからタワーまで風車1基の定期点検に密着!

DENZAIグループは今年4月、ドイツ製でつり上げ能力が2500トンのクレーンを導入した。中国を除く東アジアでは最大規模の移動式クレーンで、日本国内はもちろん、韓国、台湾などにおける浮体式洋上風力発電プロジェクトへの参入を目指す。

DENZAIグループ、2500トンクレーンを導入 巨大化する洋上風車に対応

海洋産業研究・振興協会は6月21日、洋上風力発電に取り組む事業者や商社など9社と連携して「洋上風力人材育成推進協議会」(ECOWIND)を設立した。経済産業省も産業界の取り組みを支援する考えだ。

洋上風力の人材育成へ 発電事業者や商社など9社が協議会設立

洋上風力第2ラウンドの「秋田県男鹿市、潟上市、秋田市沖」の事業は、建設の拠点港として秋田港を、メンテナンス港として船川港(男鹿市)を活用する。洋上工事では、鹿島建設と五洋建設のSEP船を使用する。

洋上風力第2ラウンド「秋田県男鹿市、潟上市、秋田市沖」 鹿島建設と五洋建設のSEP船を使用

国土交通省は、浮体式洋上風力発電の海上施工に関する諸課題について、官民が連携し、横断的な議論を促進するため「第2回浮体式洋上風力発電の海上施工などに関する官民フォーラム」を6月25日に開催する。

国土交通省、浮体式洋上風力発電の海上施工に関する官民フォーラム 6月25日に第2回会合

三重県は、洋上風力発電設備を設置した際の経済波及効果などを調査する事業を実施するため、今年度当初予算に700万円を盛り込んだ。調査した情報を市や町と共有して、実現可能性を検討していく方針だ。

三重県、洋上風力の経済波及効果を調査へ 沿岸自治体と実現可能性を検討

洋上風力第2ラウンド「秋田県男鹿市、潟上市、秋田市沖」の漁業影響調査検討委員会の初会合が6月17日に開催された。漁業影響調査を来年4月に開始し、運転開始前後の最低6年間にわたって実施するスケジュール案が示された。

洋上風力第2ラウンド ”秋田県男鹿市、潟上市、秋田市沖” 漁業影響調査「来年4月の開始を目指す」

経済産業省は6月11日、浮体式洋上風力発電の導入に向けた実証事業について、「秋田県南部沖」、「愛知県田原市・豊橋市沖」の2海域で実施すると発表した。北海道沖の2海域は選定されなかった。

浮体式洋上風力実証事業 秋田県南部沖と愛知県田原市・豊橋市沖の2海域を選定

コスモエコパワーは5月31日、同社初のコーポレートPPAを締結したと発表した。岩手県盛岡市の姫神ウィンドパークで発電した電気と環境価値の一部を、パナソニック オペレーショナルエクセレンスを通じてパナソニックグループに供給する。

コスモエコパワー初のコーポレートPPA パナソニックグループへ風力の電気を提供

徳島県美波町沖で計画されている浮体式洋上風力発電をめぐる環境影響評価審査会が5月21日に開かれ、周辺に生息する魚やウミガメなどへの影響について科学的に調査を実施し、適切に予測、評価を行う必要があるとする答申案が示された。

徳島県美浜町沖浮体式洋上風力、県環境影響評価審査会「科学的な調査実施を」 

1 22 23 24 25 26 62

フリーマガジン

「WIND JOURNAL」

vol.09 | ¥0
2025/9/17発行

お詫びと訂正

広告お問い合わせ

アクセスランキング

  1. 長崎県五島市沖、浮体式風車が商業運転開始 再エネ海域利用法に基づく第1号案件が動き出す
  2. 北九州響灘洋上ウインドファームが年度内稼働へ「当初の事業費で難工事を克服」
  3. 【参加受付中!】第5回WINDビジネスフォーラム 「風力発電の安全対策とサプライチェーン構築」
  4. 【洋上風力第1ラウンド】秋田県 先行投資した企業の借入利子の一部を助成
  5. 長崎県五島市沖の浮体式洋上風車 来年1月稼働へ建設大詰め、大型量産化に対応した技術開発も
  6. 【洋上風力の事業環境整備】新たな公募制度の方向性をとりまとめ 年明け以降に 再公募を実施へ
  7. ブレード落下事故からの信頼回復。ゾーニングで地元住民を守る区分けを
  8. 風力発電の安全対策と信頼回復。秋田市のブレード落下事故を徹底検証
  9. 【洋上風力第2ラウンド】秋田県男鹿市・潟上市・秋田市沖 3年後の運転開始に向け陸上工事が本格化
  10. 「風車国産化をエネルギー安全保障として明確に位置づけるべき」足利大学 永尾特任教授が講演

フリーマガジン

「WIND JOURNAL」

vol.09 | ¥0
2025/9/17発行

お詫びと訂正