業界トピック

五島市沖が再エネ海域利用法に基づく「促進区域」とされ、風力業界の注目を集める長崎。同地に、洋上風力をはじめとした海洋産業の発展をサポートするNPO法人がある。長崎海洋産業クラスター形成推進協議会の松尾博志氏に話を聞いた。

フィンランドに本拠を置くノキアは、通信インフラの開発ベンダーとしてエネルギーや製造、運輸、物流といった幅広い分野で活躍している。陸上のような通信ネットワークのない洋上風力発電所で、信頼性の高いデータ・音声通信システムをどのように構築するのか？ 欧米で先行するノキアの「プライベートワイヤレス」について、同社の岡崎氏に伺った。

日本でただ一つの風力発電タワー製造工場を持ち、“一社気を吐く”メーカーがある。福島県の会川鉄工だ。同社の代表取締役・会川文雄氏に、日本の風力発電普及に懸ける想いを聞いた。

1985年の設立以来、天気予報や気象調査で国内をリードしてきた日本気象。風力発電が進む欧州の技術やノウハウをいち早く取り入れ、日本固有の気象条件に適応させた最先端のサービスを提供している。同社環境・エネルギー部部長の高祖研一氏に話を聞いた。

特許を持つ小型の「浮体式交差軸風車」を武器に、この技術の陸上への転用に向けて開発と実証実験（PoC）を進めているのがOKYA。同社の菅野優社長に、「交差軸風車」の特長や農業分野での商用化計画などについて聞いた。

洋上風力の産業構想力強化に向けた官民協議会が2020年12月にまとめた「洋上風力産業ビジョン」の策定で中心的な役割を担った資源エネルギー庁の菊池沙織氏に聞いた。

都市部等の人口密集地で風車を立てる場合、風車部の高さに制限があるため、設置場所が限定されていた。そこで、チャレナジーと第一生命保険は、都市部などの密集地にも設置可能な、より小型のマイクロ風力発電の開発に着手した。

型枠・支保工・足場などの建築資材を提供するペリー・ジャパン。同社製品のラインナップには、陸上風力の基礎づくりを効率化できるシステム型枠がある。北海道の案件において採用されたという、その製品の特徴とは？

資源・エネルギー開発技術、機器・サービスの輸入などを手がけるコスモス商事。海底の掘削装置やROV（遠隔操作型無人潜水機）なども扱っている。同社営業部海洋開発チームリーダーの井藤真一郎氏に、洋上風力発電の普及に向けた課題やその解消策について聞いた。

先端技術分野における機器・技術の提供を営む極東貿易。風力発電分野におけるソリューションや、日本における洋上風力導入の課題について、同社資源開発部の菅原大樹氏に聞いた。