風力発電の風車は、年々大型化が進んでいる。そうしたなか、巨大なブレードを支えるローターのピン穴の摩耗を防止する、画期的な製品が登場した。さまざまな可動部の摩耗を解決する、エクスパンダーシステムの仕組みを紹介する。

秋田県は、水深30m以深の着床式洋上風力発電の導入可能性がある海域の抽出と、浮体式の情報収集を目的とした検討委員会を11月中旬に立ち上げる。委員会の運営に必要な資料の作成や情報提供、助言などを行う委託事業者を公募している。

北海道の石狩湾新港沖で、SEP船による洋上風車14基の設置工事が完了した。国内で初めて「ジャケット式」の基礎を施工したプロジェクト。試運転などを経て、2024年1月1日の運転開始を目指している。

水密、気密、耐火、振動まるごとカバー！ケーブルやパイプを通す貫通部の処理は、設備の性能を維持するだけでなく、風車内部の作業員の安全を守るためにも重要だ。“貫通部のエキスパート”のロクステックが、欧州の洋上風力で築き上げたソリューションを提供する。

自然エネルギーの普及と蓄電事業を展開するパワーエックスが、再生可能エネルギーでつくった電気を蓄電して海上輸送する「電気運搬船」の建造に着手する。同社によると、電気輸送が目的の船は世界初で、2025年の完成を目指す。

三菱商事を中心とする企業連合が秋田県沖に設置する洋上風力発電をめぐり、風車部品の受注先として県内の中小企業など５社が候補に選ばれた。今後、見積もりや技術提案などを審査し、2024年度末以降に最終的な受注先を決める予定。

青森県の宮下宗一郎知事は9月12日、大規模開発を伴う再エネ事業への課税を検討する考えを明らかにした。当面は陸上風力発電を対象とする方針。それと合わせて、再エネ設備の立地禁止エリアを設定できる条例の制定も検討する。

商船三井は9月11日、次世代型浮体式洋上風車を開発するオランダのスタートアップ企業「TouchWind」に出資したと発表した。将来的には、欧州をはじめ日本を含むアジアでも次世代型浮体式洋上風車のサプライチェーン内での事業機会獲得を目指す。

風力発電専門のトレーニング施設・FOMアカデミー（福島県）は、国際機関GWOの認証を得たトレーニングを2022年6月から提供している。1年間で200名超の風車メンテナンス技術者を輩出し、人材育成の側面から日本の風力発電事業を支えている。

欧米の洋上風力発電所100件で採用！海底送電線に組み込まれた光ファイバによって温度や振動を計測する「センシング技術｣。温度計やセンサーの設置が不要で、水中ドローンと比べて埋設状態の監視にかかるコストを大幅に削減できる注目の技術だ。